電子実験ノート,データ蓄積基盤等導入における
効果の定量化と経営層への説明方法

(株)キャトルアイ・サイエンス　代表取締役　上島 豊 氏

【アーカイブ（録画）配信】 ２０２６年１１月４日まで受付（視聴期間：１１月４日〜１１月１３日まで）
※２０２６年１０月２３日（金）　１０：３０〜１６：３０ Live配信セミナーの録画配信です

1名につき ５５,０００円（消費税込、資料付）
〔１社２名以上同時申込の場合のみ１名につき ４９,５００円〕

〔大学、公的機関、医療機関の方には割引制度があります。詳しくは上部の「アカデミック価格」をご覧下さい〕

【講演趣旨】
IoTやAIの普及により、製造工程以降のデータ利活用は急激に進展しています。一方、公的研究機関であれ、民間企業であれ、R&D部門におけるデータの取り扱いは属人的なままであり、研究の信頼性が阻害されたり、効果的なデータの利活用がほとんど進んでいないのが実態です。本講演では、まず、R&D部門のデータ共有、利活用の実情をお話しさせていただき、データ共有、利活用が進まない状況がなぜ発生してしまうのか？そのような状況にはどのような問題が孕んでいるのか？等を説明させていただきます。次に、電子実験ノート、データ蓄積基盤等を導入することで、上記問題がどのように改善できるのかを示し、改善程度を定量的に見積もる方法を説明させていただきます。最後に、それらを上司及び経営層にどの様に説明をすべきかに関して解説させていただきます。


【講演項目】
1.はじめに
　　講演者のR&D実績とデータ共有の取り組みについて

2.R&D部門のデータ共有の実情
　2.1　R&D部門のデータ共有状況
　2.2　属人的データ共有状況が引き起こす問題
　2.3　属人的データ共有状況が生み出される原因

3.電子実験ノート、データ蓄積基盤等の導入
　3.1　属人的データ共有状況を脱するために必要な方策
　3.2　データ共有基盤としての電子実験ノートのメリット、デメリット及び選択基準
　3.3　データ探査、分析を意識したデータ蓄積方法
　3.4　データ分析は、どのようにして行うのか？
　3.5　電子実験ノート、データ蓄積基盤等を導入により改善効果の定量評価
　3.6　上司及び経営層への説明方法

4.電子実験ノートを導入、運用する場合の注意点
　4.1　電子実験ノート導入によるデータ共有、利活用の改善例
　4.2　電子実験ノート導入時に陥りがちな落とし穴とそれを防ぐ方策
　4.3　電子実験ノート運用後に陥りがちな落とし穴とそれを防ぐ方策

5.まとめ

【質疑応答】