第十四改正日本薬局方（JP14th、2001）に記載されている医薬品等の非無菌製剤とその原材料などを対象とした一般試験法に収載されている「50.微生物限度試験法」を中心に示し、米国薬局方（USP）並びに欧州薬局方（EP）に記載されている微生物限度試験法との相違点について解説する。

第1章　第十四改正　日本薬局方に収載された微生物限度試験法の設定・実施方法
第１節 生菌数試験
　　1.　試料溶液の調製
　　2.　生菌数試験に用いる培地
　　3.　生菌数測定試験方法（JP、USP、EP）
　　4.　培地の性能試験及び発育阻止物質の確認試験（JP、USP、EP）
第２節　特定微生物試験
　　1.　 特定微生物試験に用いる培地
　　2.　特定微生物試験方法（JP、USP、EP）
　　3.　培地の性能試験及び発育阻止物質の確認試験（JP、USP、EP）


第２章は著作権の都合上掲載しておりません
　

第３章　第十四改正　日本薬局方に収載された非無菌医薬品の微生物学的品質特性
　　１．はじめに
　　２．微生物限度値の設定根拠
　　３．否定すべく特定微生物の設定根拠
　　４．試験の適用除外
　　５．試料の採取方法及び試験の実施頻度
　　６．微生物管理計画書
　　７．水分活性と微生物増殖
　　８．国際調和作業の動向
　　９．試験実施環境

第４章　環境清浄度管理下における微生物の測定法とその評価
　　※後日掲載いたします。

第５章 バイオバーデンの適正な微生物制御法
　　※後日掲載いたします。

■第２部：無菌試験法

無菌試験とは、限られた範囲での無菌性を保証するための一手段にすぎず、無菌試験結果のみで製品の無菌性が保証されるものではない。ＧＭＰにおける無菌性保証の基本的考え方は、無菌性が十分にバリデートされている工程で製造され、かつ「無菌試験」にも適合することである。それ故、製品の無菌性は、一連の製造工程（滅菌工程、ろ過工程、充填工程、凍結乾燥工程、閉塞工程等）が完璧にバリデートされていることが不可欠であり、きわめて重要である。

１．序文
　　1.1 無菌試験の感度
　　1.2 国家検定「無菌試験」実績から推測する無菌性の推移
　　1.3　医薬品の細菌汚染と健康被害
　　1.4　局方無菌試験法の歴史

２．無菌試験法の国際調和
　　2.1　無菌試験実施環境
　　2.2　培地及び洗浄液の調製法
　　2.3　培地の適合性
　　2.4　培地の有効期間
　　2.5　バリデーション試験
　　2.6　製品の無菌試験
　　2.7　判定

■第３部：滅菌法及び無菌操作法並びに超ろ過法

第１章 医療用品の滅菌方法、滅菌バリデーションならびに滅菌保証
　本章では医療用品の滅菌方法、滅菌バリデーション、ルーチンコントロール（日常管理）ならびに滅菌保証（無菌性保証）の確保を中心に記述する。その内容は局方の記述の範疇に留まらない。･･････滅菌方法論をバリデーションの立場、日常管理の立場ならびに滅菌保証確保（つまり一定のSAL、sterility assurance level、 無菌性保証水準の確保）の観点から記述する。

1.　滅菌バリデーション
2.　エチレンオキサイドガス（EOG）滅菌
　　1　EOG滅菌工程開発　　　
　　2　EOG滅菌工程の概略
　　3　滅菌条件設定
3　ガンマ線滅菌
　　1 滅菌適用条件　　　　　　　
　　2 ドシメトリックリリース
　　3　ISO 11137 方法1　　　　　
　　4　ISO 11137 方法2
　　5　ISO/TR13409
　　　　 (医療用品の滅菌?放射線滅菌?少数又は頻繁でないバッチ製品の滅菌線量として25ｋGyの検証)
　　6　ISO/WD 14724
　　7　log法 8　アイソレート法
　　9 放射線滅菌と素材の安定性 　
　 10 安定性試験
4.　高圧蒸気滅菌
　　1　オーバーキル法
　　2　絶対バイオバーデン法（ISO 11134 A6.3.2）
　　3　BI／バイオバーデン併用法（ISO 11134 A6.3.2）
　　4　バリデーションとルーチンコントロール（日常管理）との関係
　　5　D値、Z値、L値、F値ならびにFo値の測定
　　6　コールドスポットで物理的因子を求める重要性
5.　乾熱滅菌
　　1　エンドトキシン不活化　　　　　
　　2　乾熱滅菌装置の概要
　　3 乾熱滅菌のSAL　　　　　　　　
　　4　乾熱滅菌に使用されるBI
　　5　乾熱滅菌でのFHとSAL　　　　
　　6 乾熱滅菌での重要事項
6.　滅菌剤、殺菌剤、保存剤
　　1　保存剤の微生物死滅効力とpHとの関係
　　2　エムルジョン系に存在する保存剤
　　3　微生物死滅効果と保存剤濃度との関係
　　4　保存剤の微生物死滅効果と温度との関係
　　5　保存剤の微生物死滅効果と界面活性剤濃度との関係
　　6　微生物ならびに医薬品成分と保存剤との結合
　　7　異種保存剤が共存した場合の保存効果
　　8　フェノール
　　9　クレゾール
　　10　塩化クレゾール
　　11　p-ヒドロキシ安息香酸エステル（パラベン）
　　12　第４級アンモニウム化合物
　　13　クロロヘキシジン
　　14　アルコール
　　15　クロロホルム
　　16　ホルムアルデヒド
　　17　過酸化水素
　　18　過酢酸
　　19 二酸化塩素
　　20　プラズマ
　　21　オゾン
　　22　オゾンガス滅菌と過酸化水素滅菌に対する金属触媒の作用の相違
第２章 無菌操作法
　　　※後日掲載いたします。
第３章 超ろ過法
　　　※後日掲載いたします。

■第４部：保存効力試験法

第１章 第14改正日本薬局方第1追補における保存効力試験の設定・実施法

保存効力試験は製剤自体または製剤に添加された保存剤の効力を、製剤中に試験菌を強制接種した後、一定間隔で生菌数を観察することによって試験菌の菌数変化をもとに評価する方法である。すなわち単に保存剤のみの効力を評価するための試験法ではなく、保存剤を含有しない製剤においても元来製剤が有している殺菌作用をも考慮した試験法となっている。
第１節　接種菌
　　　1. 試験菌株　　
　　　2. 試験菌の前培養
第２節 対象製剤と容器
第３節 接種方法
第４節 生菌数測定
第５節 判定基準

第２章　製剤処方設計への応用
1. 防腐剤の必要性と選択
　1.1一次汚染と二次汚染　　　　　
　1.2 二次汚染の要素
　1.3 求められる防腐剤とは
2. 防腐剤添加量の検討
　2.1製剤の防腐力に影響を及ぼす要因
　2.2 防腐剤および防腐助剤の特性把握
　2.3 剤型別の処方設計
3. 最終処方についての保存効力試験

第３章　保存効力試験における
　　　　　 第14改正日本薬局方第1追補、 The United States Pharmacopeia 26th、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 European Pharmacopoeia 4thの試験法・判定基準比較と対応

The United States Pharmacopeia 26th での保存効力試験に該当する項目は「<51> ANTIMICROBIAL EFFECTIVENESS TESTING」である。なお、試験の実施にあたっては第14改正日本薬局方において採用されている手法とほぼ同じであるので、ここではその概要について述べる。

第1節　The United States Pharmacopeia 26thにおける保存効力試験
　　　1.　接種菌　
　　　2.　試験手法と判定基準
第2節　European Pharmacopoeia 4thにおける保存効力試験
　　　1. 接種菌　　
　　　2. 試験方法と判定基準
第3節　第14改正日本薬局方第1追補、 The United States Pharmacopeia 26thおよび
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　European Pharmacopoeia 4thにおける試験手法の相違と対応
　　　1. 接種菌　　
　　　2. 試験方法と判定基準