第1章 薬事申請を念頭に置いた研究開発をどのように進めていくべきか?
〜研究試薬ではなく、体外診断用医薬品にするメリットは〜
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1.癌の分子標的治療・個別化治療
2.研究ツール 1.3研究ツールから検査ツールへ
3.体外診断用医薬品キットの製品化と薬事申請
第2章 GCPに準拠した臨床性能評価試験の実施のポイント
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第1節 GCPに準拠した試験デザインの立案
1検体の収集について
1.1 対象疾患または病態
1.2 施設数について
1.3 検体数(症例数)の選択
1.3.1 半定量試薬・細菌同定用試薬について
1.3.2 定量用試薬について
1.3.3 対象となる疾患または検体種がきわめて少ない場合
2測定データの判定について
2.1基準範囲
2.1.1 基準個体の収集と基準母集団の作成
2.1.2 基準標本群の作成
2.1.3 採血と測定日
2.1.4 基準分布の推定
2.1.5 基準範囲の決定
2.2 カットオフ値の設定
2.3 ROC分析
3測定性能について
3.1 共存物質の測定結果に対する影響
3.1.1 溶血による影響
3.1.2 ビリルビンによる影響
3.1.3 乳び血清
3.1.4 被験者が投与を受けている薬物等による影響
3.1.5 共存物質の影響の確認方法
3.2 既存体外診断用医薬品との相関性を示すデータ
3.2.1 半定量試薬・細菌同定用試薬について
3.2.2 定量試薬について
第2節 臨床性能評価試験の実施ポイント〜GCPへの準拠はどうするのか
1.適用するGCP条文について
2.GCPの各内容について
2.1 個人情報保護について
2.2 臨床性能試験計画書・症例報告書等の作成
2.3 説明文書の記載について
2.4 臨床性能試験の依頼者における検討について
2.5 実施医療機関・治験責任医師の選定と分担業務
2.6 治験審査委員会の審議
2.7 治験の契約
2.8 被験者からの臨床性能試験参加の同意取得
2.9 症例報告書・データのチェック
2.10 医療機関での実施中の管理
2.11 安全性の確保
2.12 体外診断用医薬品の管理
2.13 記録の保存
2.14 監査
2.15 データマネジメント・統計学的解析等
3.その他(倫理面等)
第3節 体外診断用医薬品の臨床試験性能試験における統計手法
1.判別特性能
1.1 感度、特異度、尤度比
1.2 カットオフ値の設定
1.3 ROC曲線による判別特性能の比較
2.回帰と相関
2.1回帰直線の種類
2.1.1 通常の回帰直線(図5A、5B)
2.1.2 標準主軸回帰
2.1.3 主成分回帰(図5C)
2.1.4 Deming回帰(図5D)
2.2回帰直線の使い分け 2−3 その他
第4節 体外診断用医薬品における技術的性能と臨床意義・有用性の評価法
1.技術的性能の評価
1.1精密さの評価
1.1.1管理試料測定による精密さ評価
1.1.2患者試料測定による精密さ評価
1.2標準物質を用いた正確さの評価
1.2.1 1あるいは2種類の種類の標準物質を用いる正確さの評価
1.2.2 3種類以上の標準物質を用いる正確さの評価
1.3患者試料による比較対照法との比較評価
1.4干渉物質の影響 妨害物質、共存物質
1.5直線性 (Linearity)
1.6最小検出限界の評価 最小検出感度、最低検出感度、感度、限界値、分解能
1.6.1 計算方法
2.臨床的有用性の評価
2.1基準範囲の設定
2.1.1基準範囲の考え方
2.1.2基準範囲の計算法
第5節 臨床性能評価試験の実施と現状 〜医療機関がメーカーに望むこと〜
【1】大腸癌KRAS遺伝子変異検査での臨床性能評価試験
1.大腸癌患者における抗EGFR抗体薬の治療効果とKRAS遺伝子変異
2.本邦における大腸癌KRAS遺伝子変異検査の保険承認
3.各測定法の解説
4.体外診断用医薬品承認への取り組み
5.海外の現状
6.今後の課題 -本邦でなぜ体外診断用医薬品が必要なのか-
【2】インフルエンザ迅速診断薬での臨床性能評価試験
1.プロトコール
2.検体の種類
3.判定時間
4.ウイルスの型、亜型
5.ウイルスの変異への対応
【3】胃癌・食道癌の再発予測検査薬(DNAチップ)での臨床性能評価試験
1.胃癌の再発予測ミニチップアッセイ法の開発
1.1胃癌の「研究用」再発予測ミニチップアッセイ法の開発
1.2胃癌の「診断用」再発予測ミニチップアッセイ法の開発
1.3胃癌の「診断用」再発予測ミニチップアッセイ法の薬事申請
2.食道癌において化学放射線療法と術前化学療法を振り分けるための診断用マイクロアレイの開発
2.1食道癌の予知医療の必要性とマイクロアレイの選択
2.2食道癌の化学放射線療法の感受性診断用マイクロアレイの開発
第3章 製造販売承認・認証承認、届出のここだけは押さえないといけないポイント
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第1節 承認・認証・届出の選択
第2節 製造販売承認申請書・添付資料の要件と記載法
1.承認申請手続きの概略
2.承認申請書作成の要件
2.1 名称欄
2.2 使用目的欄
2.3 形状、構造及び原理欄
2.4 反応系に関する成分欄
2.5 品目仕様欄
2.6 操作方法または使用方法欄
2.7 製造方法欄
2.7.1 キットの構成
2.7.2 製造工程
2.8 貯蔵方法及び有効期間
2.9 製造販売する品目の製造所欄
2.10 原薬の製造所欄
2.11 備考欄
3.添付資料作成の要件
3.1 全般的事項
3.2 添付資料イ 起源又は発見の経緯及び外国での使用状況等に関する資料
3.3 添付資料ロ 仕様の設定に関する資料
3.4 添付資料ハ 安定性に関する資料
3.5 添付資料ニ 性能に関する資料
3.6 添付資料ホ リスク分析に関する資料
3.7 添付資料へ 製造方法に関する資料
3.8 添付資料ト 臨床性能試験の試験成績に関する資料
3.9 添付文書(案)
3.10 専門協議品目について
3.11 シリーズ品について
3.12 血液型判定用抗体基準について
第3節 製造販売認証申請書・添付資料の要件と記載法
1.認証申請手続きの概略
2.認証申請書作成の要件
2.1 名称欄
2.2 使用目的欄
2.3 形状、構造及び原理欄
2.4 反応系に関する成分欄
2.5 品目仕様欄
2.6 操作方法または使用方法欄
2.7 製造方法欄
2.8 貯蔵方法及び有効期間
2.9 製造販売する品目の製造所欄
2.10 原薬の製造所欄
2.11 備考欄
3.添付資料作成の要件
3.1 全般的事項
3.2 添付資料イ 品目の概要
3.3 添付資料ロ 仕様の設定に関する資料
3.4 添付資料ハ 安定性に関する資料
3.5 添付資料ニ 性能に関する資料
3.6 添付資料ホ リスク分析に関する資料
3.7 添付資料へ 製造方法に関する資料
3.8 添付資料ト 臨床性能試験の試験成績に関する資料
3.9 添付文書(案)
第4節 製造販売届の要件と自己認証プロセスについて
1.製造販売届の概略
2.製造販売届書作成の要件
2.1 名称欄
2.2 使用目的欄
2.3 形状、構造及び原理欄
2.4 反応系に関する成分欄
2.5 品目仕様欄
2.6 操作方法または使用方法欄
2.7 製造方法欄
2.8 貯蔵方法及び有効期間
2.9 製造販売する品目の製造所欄
2.10 原薬の製造所欄
2.11 備考欄
第5節 QMS適合性調査申請書・添付資料の要件と記載
1.QMS適合性調査申請の概要
2.承認品目の場合
3.PMDA によるQMS適合性調査申請について
4.都道府県によるQMS適合性調査の場合は、PMDAと同じ資料が全て必要とされるとは限らないため、事前に担当部門に確認するとよい。
5.認証品目の場合
1.体外診断用医薬品承認申請書添付資料各項目の基本的考え方
イ.起原又は発見の経緯及び外国における使用状況等に関する資料
ロ.仕様の設定に関する資料
ハ.安定性に関する資料
ニ.性能に関する資料
ト.臨床試験の試験成績に関する資料
2,臨床評価試験での当局の着目点
2.1 判定方法が明確になっていなければいけない。
2.2 感染症のスクリーニングはだめ。
2.3 感度がよければ良い、悪ければ駄目ということは無い。
2.4 遺伝子診断
第5章 体外診断用医薬品における欧米薬事申請の重要点
1.欧米への診断の承認申請とは
1.1 日本発の診断薬の欧米事情
1.2 なぜ欧米への自力の薬事申請が必要なのか
1.3 どれだけのメーカーが、自力で欧米薬事申請をしているか?
1.4 これから日本の診断薬メーカーは、海外申請をどうすべきか
2.日本の診断薬承認申請とFDAへのとの違い
2.1 FDA申請は難しくない
2.2 FDA申請の手続き
2.3 FDA とのミーティング
2.4 会議内容の重要事項
2.5 申請作業の実施
2.6 FDA承認後の作業
2.7 CEマーキング
3.アメリカの診断薬業界の新しい動向を知るには
3.1 FDAと付き合うための薬事コンサルタントの選定
3.2 AACCと日本臨床化学、検査医学会との違い
3.3 CDC(Center for Disease Control and Prevention)やNIH(National
Institute of Health)との付き合い方
4.アメリカでの臨床試験の在り方
4.1 臨床研究の依頼機関とその方法
4.2 これからの臨床治験の進め方
第6章は著作権の都合上、掲載しておりません
第7章 保険適用申請の留意点
1.保険適用申請の概要
1.1届出品目
1.2認証品目、承認品目
1.2.1区分E1(既存)
1.2.2区分E2(新方法)
1.2.3区分E3(新項目)
2. 保険適用申請の詳細
2.1保険適用上の区分
2.1.1基本的な留意点
・保険適用上の区分と薬事法上の区分
・保険適用上の「新方法」と「新項目」の定義
2.1.2届出品目の留意点
2.1.3認証品目、承認品目の留意点
・区分E1(既存)
・区分E2(新方法)
・区分E3(新項目)
2.2保険適用申請の手順と留意点
2.2.1 保険適用申請の手順
2.2.2 全般的な留意点
2.2.3 事前相談での留意点
2.2.4 ヒアリング(意見聴取)での留意点
2.2.5 保険適用希望書の取り下げでの留意点
2.3保険適用希望書と添付資料の内容及び記載方法
2.3.1 保険適用希望書
2.3.2 添付資料
2.3.3 全資料の綴じ方及び編成方法(区分E2(新方法)と区分E3(新項目)のみ適用)
3. その他の留意点
3.1 先進医療
3.2 体外診断用医薬品の安定供給等
3.2.1安定供給
3.2.2供給停止
第8章 特許戦略とクレームの書き方
第1節 バイオマーカー特許の権利化の留意点
1.バイオマーカーとは何か
2.バイオマーカー特許の特徴
3.バイオマーカー特許請求の範囲作成上の留意点
4.バイオマーカーに関する明細書作成上の留意点
5.事例研究1(Myriad事件)
5.1 Myriad事件の趣旨
5.2 Myriad事件のインパクト
6.事例研究2(LabCorp v. Metabolite事件)
6.1 LabCorp v. Metabolite事件の趣旨
6.2 LabCorp v. Metabolite事件のインパクト
第2節 体外診断用医薬品に関連する診断・測定技術の権利化の留意点の最適化
1.体外診断用医薬品に関連する診断・測定技術とは
1.1 ゲノムレベル
1.2 トランスクリプトーム
1.3 プロテオーム
1.4 メタボローム
2. 体外診断用医薬品に関連する診断・測定技術の特許の特徴
2.1 マイクロアレイ関連技術
2.2 メタボローム解析技術
3.体外診断用医薬品に関連する診断・測定技術の特許請求の範囲作成上の留意点
3.1 特許請求の範囲の記載要件
3.2 特許請求の範囲作成上の留意点
4.体外診断用医薬品の診断・測定技術の明細書作成上の留意点
4.1 明細書の記載要件
4.2 明細書作成上の留意点
5.事例研究@
5.1 特許請求の範囲
5.2 考察
6.事例研究A
6.1 特許請求の範囲
6.2 考察
7.判例紹介
7.1 本件発明の要旨
7.2 本事件の争点
7.3 判決の要旨
7.4 考察
第3節 体外診断用医薬品分野における用途特許
1.体外診断用医薬品分野において成立し得る用途特許
1.1他の用途への適用
1.2他のマーカーとの組み合わせ
1.3その他
2.用途特許をとるための出願
2.1発明のカテゴリー
2.2発明の開示
3.用途特許の権利範囲
第4節 審査側から見た体外診断用医薬品のLCM実施と明細書・クレームの範囲設定
1.用途発明の審査基準(一般審査基準)
1.1発明の認定
1.2特殊なクレーム
1.3用途発明の新規性
1.4考察
2. 医薬発明の審査基準(特定技術分野の審査基準)
2.1産業上利用可能性
2.2新規性
2.3進歩性
2.4考察
3.欧米における用途発明
3.1米国における用途発明
3.2欧州
3.3考察
第9章 体外診断用医薬品に係るライセンス・共同研究契約時に留意すべきポント
1.ベンチャー企業との提携留意点
1.1 ベンチャー企業の特徴
1.2 ベンチャー企業との提携リスク軽減策
2.大学との提携留意点
2.1 大学との共同研究・受託研究に於ける知財の帰属
2.2 不実施補償
3.ライセンス契約の構成条項
4.ライセンス契約に於ける主要条項の留意点
4.1 Grant of License (実施許諾)
4.1.1 専用実施権
4.1.3 再実施権(サブライセンス)
4.1.4 許諾範囲例示表現
4.2 Registration of License(実施許諾の登録)
4.2.1 仮通常実施権・仮専用実施権登録制度
4.2.2 特定通常実施権登録制度
4.2.3 ライセンス契約への反映 おわりに
第10章 これからの体外診断用医薬品へのニーズとは?
第1節 遺伝子検査:医療現場のニーズについて
1.遺伝子検査の対象と現況
2.感染症遺伝子検査
3.造血器腫瘍遺伝子検査
4.悪性腫瘍遺伝子検査
5.薬剤代謝酵素遺伝子検査
6.遺伝病学的検査
7.HLA遺伝子型判定
第2節 マイクロRNAによる非浸襲性がん診断
1.マイクロRNAを用いたがん診断
1.1分泌型マイクロRNAとがん診断
1.2分泌型マイクロRNA定量とその問題点
2.分泌型マイクロRNAの生理作用
2.1マイクロRNAの分泌メカニズム
2.2分泌型マイクロRNAとがん微小環境
第3節 血液腫瘍マーカー検査のニーズ
1.血液腫瘍マーカーのニーズ
1.1ハイリスク群のスクリーニング
1.2ハイリスク患者のモニタリング
1.3補助診断
1.4術後フォローアップおよび治療効果判定
2.プロテオーム技術を用いた新規血液腫瘍マーカーの開発
第4節 乳がん再発検査薬でのニーズ
1.乳がんの分類
1.1臨床的分類
1.2病理学的分類
1.3Intrinsic subtype
2.乳がんの再発リスク
3.乳がんの治療
4.乳がんの再発
5.乳がんの再発診断のための検査
6.乳がんの再発診断検査薬の展望
第5節は著作権の都合上、掲載しておりません
第6節 生検組織のDNAチップ解析による治療前診断のニーズ
1.マイクロアレイによるトランスクリプトーム解析
2.諸外国と日本における診断用マイクロアレイの実用化の状況
3.集学的な癌の治療法の普及と解析試料について
4.術後化学療法の予知医療では、手術試料と生検試料のどちら優先されるべきか
第7節は著作権の都合上、掲載しておりません
第8節 尿中バイオマーカーのパネル化と診断薬へのニーズ
1.期待される新しい尿中バイオマーカーとは
1.1 超早期診断が可能なバイオマーカーの必要性
1.2 確定診断が可能なバイオマーカーの必要性
1.3 病態把握か可能なバイオマーカーの必要性
1.4 予後推定が可能なバイオマーカーの必要性
2.尿中バイオマーカーのパネル化とは
2.1 新規バイオマーカーの有用性の検証
2.2 新規バイオマーカーの実用性の検証
2.3 バイオマーカーのパネル化
3.国際的な動きと連動した開発
第9節は著作権の都合上、掲載しておりません
第10節 非侵襲性診断(尿中腎障害)と体外診断薬へのニーズ
1.バイオマーカーの必要性
1.1 NGAL (neutrophil gelatinase-associated
lipocalin)
1.2 L-FABP(liver fatty acid binding protein)
1.3 IL-18(interleukin-18)
1.4 KIM-1(kidney injury molecule-1)
1.5 MK (Midkine)
第11節 骨代謝マーカー(特に、骨粗鬆症診療)の体外診断用医薬品へのニーズ
1.代謝性骨疾患診療(骨粗鬆症)に用いられる各種骨代謝マーカー
2.今後の課題と展望
第12節 唾液バイオマーカーによる非侵襲検査のニーズとシーズ
1.唾液検査の種類と方法
2.口腔疾患の唾液検査
3.全身疾患の唾液検査
3.1 感染症
3.2 ストレス関連疾患
第13節 関節リウマチの体外診断用医薬品へのニーズ
1.関節リウマチとは
2.新しいEULAR/ACRのRA診断基準と臨床検査
3.RA自己抗体検査の精度管理・標準化
4.RAの予後や治療反応性を評価する検査
5マトリックスメタロプロテアーゼ-3 (MMP-3)
第14節 変形性関節症での体外診断用医薬品へのニーズ
1.関節マーカーの意義
2.関節マーカーの分類
3.現時点での関節マーカー評価
第11章 治療薬開発およびコンパニオン診断薬との同時開発の現状と今後
1.がん分子標的治療薬からみた主なコンパニオン診断薬のこれまでの国内状況
1.1 乳癌におけるHER2標的治療
1.2 非ホジキンリンパ腫におけるCD20標的治療
1.3 消化管間質腫瘍におけるKIT/PDGFRA標的治療
1.4 肺癌におけるEGFR標的治療
1.5 大腸癌におけるEGFR標的治療
1.6 抗がん剤治療とファーマコゲノミクス検査
2.がん分子標的治療薬の開発状況
3.新たな標的受容体および下流シグナル伝達分子を標的とした治療薬とコンパニオン診断薬開発
3.1 コンパニオン診断薬の今後の展開
3.2I GF-1R標的治療薬
3.3 MET標的治療薬
3.4 ALK標的治療薬
3.5 RAS-RAF-MEK-ERKシグナル経路を標的とした治療薬
3.6 PI3K-AKT-mTORシグナル経路を標的とした治療薬
4.その他注目される治療薬とコンパニオン診断薬の同時開発
4.1 成人ヒトT細胞性白血病/リンパ腫におけるCCR4標的治療薬
4.2 乳癌におけるPARP-1標的治療薬
4.3 胃癌におけるHER2標的治療薬