「今まで、埋もれて見えなかった薬の新しい価値を見出す！」

第１節　医療技術評価の制度化に向けた課題と企業が取り組むべき対策
　1．制度化に向けた議論に対して企業が注意を払うべき基本的な課題
　2．制度導入の検討にあたっては産官学の共同作業は必須
　3．人材開発に対して企業が協力できる部分は積極的に分担協力する
　4．制度導入後も継続して見直す仕組みを確立しておくことの重要性
　5．終わりに

第２節　医療経済評価実施の流れと必要となるデータの選択
　1． 医療経済評価の枠組み
　　1.1 医療経済評価の背景と目的
　　1.2　分析の立場と費用の範囲
　　1.3　分析の種類
　　1.4　比較対照となる医療行為の選択
　　1.5　効果指標の種類
　　1.6　分析期間
　　1.7　割引率
　2． 医療経済モデル
　　2.1　判断樹モデルとマルコフモデル
　　2.2　モデルのデザイン
　3． モデルに必要な確率
　　3.1　確率のソース
　　3.2　データの選択
　4． QALY
　　4.1　効用値の収集
　　4.2　QALY選択の検討
　5． 費用の推計
　　5.1　ミクロ費用計算
　　5.2　グロス費用計算
　　5.3　その他
　6． 費用効果分析
　　6.1　ベースケース分析　
　　6.2　感度分析
　7． 分析レポートの作成ト

第３節　著作権の都合上、掲載しておりません

第４節　著作権の都合上、掲載しておりません

第１節　著作権の都合上、掲載しておりません

第２節　日本とイギリスの医療経済学的評価の違いと医療政策に関する比較
　１．イギリスの公的医療制度の概要
　　1.1. 財源
　　1.2. 医療へのアクセス
　　1.3. 予算管理
　２．イギリスにおける経済学的評価
　　2.1. 背景
　　2.2. 経済学的評価の仕組み
　　2.3. NICEに対する批判
　　2.4. 経済学的評価のさらなる展開
　３．日本へのインプリケーション
　　3.1. 経済学的評価の導入に向けた環境整備
　　3.2. 価格政策の見直し
　　3.3. 倫理面への対応

第３節　米国における医療経済学評価の活用
　1. 米国の医療保障制度の概要
　　1.1 医療保障制度の特徴
　　1.2 オバマ政権下における医療制度改革の本質
　　1.3 米国の医療費規模
　　1.4 薬剤給付の概要
　２．医療経済学的評価の概要
　　2.1 医療経済学的評価の経緯
　　2.2 CERとは
　　2.3 CERの実施体制（公的機関を中心に）
　　　2.3.1 　AHRQの取り組み
　　　2.3.2 　NIHの取り組み
　　2.4 米国における医療経済学的評価の活用に対する考え方

第４節　ジェネリック医薬品における医療経済学　日欧の比較
　1.ジェネリック医薬品使用による経済的影響
　2.ジェネリック医薬品の普及率
　3.ジェネリック医薬品の価格設定
　4.需要側の政策
　5.今後の期待と課題

第５節　欧州における医療経済学的評価の医療政策への応用と日本での検討状況
　1.イギリス
　　1.1　新薬の価格設定
　　1.2　NICEについて
　　1.3　NICEにおける評価
　　1.4　患者アクセス保障スキーム（Patient Access Scheme：PAS）
　2.　ドイツ
　　2.1　新薬の価格設定
　　2.2　早期有用性評価制度
　　2.3　「医療における質と経済性に関する研究所（IQWiG）」の概要
　　2.4　経済性評価（費用対有用性評価）
　3.　フランス
　　3.1　新薬の価格設定
　　3.2　高等保健衛生機構（HAS）について
　4.　その他の欧州諸国
　　4.1　フィンランド
　　4.2　スウェーデン
　　4.3　ノルウェー
　　4.4　アイルランド
　5.日本における検討状況と今後の展望

第１節　既存薬との医療経済学的比較と優位性の示し方
　1. 既存薬との医療経済学的比較の具体的手法
　　1.1費用最小化分析 (cost minimization analysis)
　　1.2　費用対効果分析(cost-effectiveness analysis)
　　1.3　費用対効用分析(cost-utility analysis)
　　1.4　費用対便益分析(cost-benefit analysis)
　　1.5　判断分析(decision-tree analysis)
　2.　ケーススタディー　具体的な適用事例
　　2.1　薬効による差別化
　　　2.1.1　費用対効果分析　
　　　2.1.2費用対便益分析
　　2.2　副作用軽減化あるいは解消による差別化
　　　2.2.1　費用対効用分析
　　　2.2.2　判断分析
　　2.3　製剤変更による差別化
　　　2.3.1　費用最小化分析
　3.　既存薬との医療経済学的比較を行うにあたっての留意点

第２節　薬価戦略を含む事業価値評価の中で医療経済評価の活用を考える
　1.薬価戦略、医療経済活用を含めた事業価値評価を
　2.研究開発プロジェクトの事業価値評価GO/No-go
　3.事業価値評価、予測モデルと変数
　4.医薬経済評価プロジェクトの構想と立上げ
　5.薬価算定方式、原価方式適応の薬価構造
　6.薬価戦略、イノベーション創出過程のリスクテイクとジレンマ

第３節　ジェネリック医薬品における医療経済的視点を加味した価格設定
　1．現行制度における後発医薬品の薬価算定ルール
　　1.1 先発医薬品の0.6倍とする薬価算定ルール
　　1.2 10品目を超えた場合の0.9倍ルール
　2．バイオ後続品の薬価
　　2.1 ソマトロピン（成長ホルモン製剤）BS皮下注「サンド」
　　2.2 エポエチンアルファ（エリスロポエチン製剤）BS注「JCR」
　　2.3 フィルグラスチム（G-CSF製剤）BS注シリンジ
　3．医療機関における後発医薬品
　　3.1 一般名処方加算
　　3.2 後発医薬品への切り替え
　　3.3 未使用廃棄薬問題
　　3.4 健康保険制度における査定など
　4．まとめ

第１節　医療経済学的評価を行うためのマーケットリサーチの実施法
　1．医療経済研究とマーケティングリサーチ
　　1.1　 疫学データの収集
　　1.2　 QOL質問票
　2．医療経済評価のためのマーケティングリサーチ
　　2.1　 マーケティング戦略の手法
　　2.2　定量調査の質問項目の作成
　3．市販後の医療経済評価とマーケティングリサーチ

第２節　医薬品流通網に対する医療経済学的評価の構築
　１．医薬品流通と薬価基準制度
　　1.1.　医薬品流通の構造
　　1.2. 　薬価基準制度の概要
　２．医薬品流通における取引慣行と経済学的検討
　　2.1. 高い仕切価格と経済学的分析
　　2.2.　仕切価格に関する取引慣行の持続可能性
　　2.3.　医薬品流通における系列化と経済学的検討
　３．これからの医薬品流通に対する医療経済学的視点
　　3.1．新薬開発へのインセンティブの構築
　　3.2．交渉力と医薬品流通構造

第３節　レセプトデータを活用した医療経済性の評価の示し方
　1. 価値に基づいた医療と医療経済・アウトカム研究
　　1.1 マルチステークホルダーの時代へ
　　1.2 リアルワールドに基づいた価値の提案
　２． 日本のレセプトデータと医療経済・アウトカム研究
　　2.1 レセプトデータ
　　2.2 レセプトデータを活用した医療経済・アウトカム研究
　３. レセプトデータによる医療経済・アウトカム研究
　　3.1 臨床・経済アウトカム研究の事例
　　　3.1.1保険レセプトデータを用いた末梢動脈疾患の臨床・経済アウトカムに関する研究
　　　3.1.2病院診療情報データを用いた疾病負担研究
　　　3.1.3疾病負担情報を適用した費用対効果分析研究
　　3.2　医療経済・アウトカム研究によるメッセージ
　４．レセプトデータの可能性と今後の課題

第４節　受診行為の意思決定に関するモデリングの構築と影響を及ぼすデータの選択
　1．医療経済学における意思決定
　　1.1 費用対効果
　　1.2 費用対効果の指標ICER
　　1.3 ICERの評価法
　　1.4 費用や効果の推計法
　２．行動と認知に関する心理学
　　2.1 行動と認知
　　2.2 内発的動機付けと外発的動機付け
　　　2.2.1 内発的動機付け
　　　2.2.2 外発的動機付け
　３．心理学からみた、医療経済学における意思決定の課題
　　3.1 医療経済学におけるICERは、相手に正しく認知されるのだろうか
　　　3.1.1 ICERが「高い」とは
　　　3.1.2 「費用対効果」が「高い」とは
　　　3.1.3 ICERと「費用対効果」を結ぶことば
　　3.2医療経済学における期待効用は、相手に正しく認知されるのだろうか
　　　3.2.1 効用と確率
　　　3.2.2 多属性を抱える選択肢の意思決定
　　　3.2.3 満足化原理
　　3.3医療経済学におけるデータやことばの使い方は、相手の認知にどのような影響を及ぼすのだろうか
　　　3.3.1 データやことばの使い方
　　　3.3.2 フレーミング効果
　　　3.3.3 プロスペクト理論

第５節　一般用医薬品における市場性評価と医療経済的評価
〜「風邪」症状における対処行動と費用に関する一考察
　 1.材料と方法
　　1.1.材料
　　1.2.分析方法
　2.結果
　3.考察
　4.さらなる考察
　5.結びに代えて

◇第５章　営業部門における薬剤経済学の利用◇

第１節　医療機関が欲しい医薬品の経済性に関するDrug Information
　1.医療機関における医薬品購入および管理の現状
　2.医療機関に必要な経済性情報
　3.医療機関で経済性情報を活用してもらうための戦略

第２節　医薬品の経済的有用性とプロモーションツール
　1.製薬企業におけるプロモーションと医療現場とのギャップ
　2.医療現場が求めるプロモーションツールのケース�@
　3.医療現場が求めるプロモーションツールのケース�A

第３節　地域包括ケア時代における医療施設機能と薬剤価値の捉え方
　1.2025年モデルと地域包括ケアシステム
　2.医療施設機能と薬剤価値
　　2.1　急性期病院（病床）
　　2.2　回復期リハビリテーション病院（病床）
　　2.3　療養型病院（病床）
　　2.4　精神科病院（病床）
　　2.5　外来診療
　　2.6　在宅医療
　3.今後の医療の方向性と薬剤経済学的視点について

第１節　研究開発テーマの事業性評価における医療経済評価の活用
　1.医薬品研究開発テーマにおける一般的な事業性評価
　　1.1.　事業性評価の目的
　　1.2.　対象となるプロジェクトのステージ
　　1.3．意思決定から計画立案へ
　　1.4.　事業性評価における議論と情報共有
　　1.5．一般的な事業性評価プロセス
　　　1.5.1.　フレーミング
　　　1.5.2.　シナリオの設計
　　　1.5.3.　モデルの設計
　　　1.5.4.　データの収集・入力
　　　1.5.5.　分析・シミュレーション
　　　　1.5.5.1.　分析・シミュレーションに関する注意点
　　　　1.5.5.2.　感度分析
　　　　1.5.5.3.　確率分布分析（モンテカルロシミュレーション）
　　1.6．事業性評価に基づく個別研究開発テーマの意思決定
　２．事業性評価と医療経済評価の評価方法における共通点
　　2.1.　予測の評価であること
　　2.2.　ロジックを明らかにすること（モデル化）
　　2.3.　仮定を置くこと、および仮定を変動させた分析＝シミュレーションの必要があること
　３．事業性評価における医療経済評価の活用

第２節　HRQoL/PRO尺度の妥当性，信頼性，感度と反応性
　１． 評価尺度の原理
　　1.1. PRO尺度の概念枠組み
　　1.2. 単一の包括的質問と複数項目質問票
　　1.3. 測定尺度の基本的な特性
　２．妥当性
　　2.1. 内容妥当性
　　　2.1.1. 項目の作成
　　　2.1.2. データの収集法と尺度記入法
　　　2.1.3. 想起期間
　　　2.1.4. 回答方法（回答選択肢）
　　　2.1.5. 尺度のフォーマット，説明，研修
　　　2.1.6. 患者の理解
　　　2.1.7. 項目とドメインのスコアリング
　　　2.1.8. 回答者や記入者の負担
　　2.2. 基準関連妥当性
　　　2.2.1. 併存的妥当性
　　　2.2.2 予測的妥当性
　　2.3. 構成概念妥当性
　　　2.3.1. 既知集団妥当性
　　　2.3.2. 収束的妥当性/弁別的妥当性
　３. 信頼性
　　3.1. 再テスト信頼性
　　3.2. 内的整合性
　４．感度と反応性
　　4.1. 感度
　　4.2. 反応性

第３部　患者QOL調査の実施法 　
　1．臨床試験デザイン
　　1．1 プロトコル記載上の一般的注意
　　　1．1．1 盲検化とランダム化
　　　1．1．2 臨床試験の品質管理
　　　1．1．3 欠測値の取扱い
　　1．2 評価の頻度
　　1．3 臨床試験の期間
　　1．4 エンドポイントが複数の場合の試験デザイン上の注意点
　　1．5 レスポンダー定義を用いた臨床試験解釈の計画
　2 データ解析
　　2．1 統計上の一般的注意点
　　2．2 複数のエンドポイントを用いる際の統計的注意点
　　2．3 複合エンドポイントを用いる際の統計的注意点
　　2．4 患者レベルでの欠測値に対する統計的注意点
　　　2．4．1 ドメイン内での欠測項目
　　　2．4．2 ドメイン全体の欠測もしくは全項目の欠測
　3．欠測に対する解析手法
　　3．1不完全データからの推論
　　3．2欠測の仮定
　　3．3　解析方法
　　3．4　感度解析の原理と方法
　　3．5　まとめ

第４節　臨床開発時（試験デザイン、エンドポイント設定）における医療経済評価の応用 　
　１．医療経済評価を含む臨床試験デザイン
　２．医療経済評価に用いられるアウトカム
　３．医療経済評価の尺度
　　3.1　金銭
　　3.2　獲得生存年
　　3.3　質調整生存年数
　４．費用の種類
　５．医療経済学的な分析方法
　　5.1　費用最小化分析(Cost-minimum Analysis, CMA)
　　5.2　費用便益分析(Cost-benefit Analysis, CBA)
　　5.3　費用効果分析(Cost-effectiveness Analysis, CEA)
　　5.4　費用効用分析(Cost-utility Analysis, CUA)
　６．感度分析
　７．臨床試験における医療経済分析の例
　　7.1　アルツハイマー病治療薬の例
　　7.2　急性冠症候群治療薬の例
　　7.3　直腸がん治療薬の例
　　7.4　肺がん治療薬の例

第５節　バイオマーカー開発における費用対効果のとらえ方 　
　1. バイオマーカーの経済的価値
　　1.1　個別の薬剤開発に対する価値
　　1.2　開発パイプラインに対する価値
　　1.3　基盤技術（テクノロジー・プラットホーム）としての価値
　2. バイオマーカー開発の費用
　　2.1　技術評価の費用
　　2.2　バリデーション試験
　3. 費用対効果（ROI）の計算
　　3.1　モンテカルロ・シミュレーション
　　3.2　開発期間の不確実性
　　3.3　リスクの半定量的評価
　4. 結語

第６節　仮想評価法（CVM）と支払意志（WTP） 　
　１．CVMの理論的背景
　２．CVM における選好表明の技法としてのWTP
　　1)　WTPとWTA
　　2)　WTPの測定方法
　　3)　WTPの推定
　　4)　WTPの便益の推定と要因の検討
　３．WTPの特徴と課題(QALYsとの比較を手掛かりに)目

第１節　新規医療機器投入における医療経済学的評価：増分分析、費用効用分析、感度分析
　1　用語の定義：効果、QALYs
　　1.1. 効果と成果
　　1.2. QALYsとは
　　1.3. 医療政策上の優先順位
　2　成果が同じ場合の増分分析
　　2.1 同じ"の定義
　　2.2 増分分析
　　2.3 冠動脈造影CT加算
　3　成果が異なる場合の費用効用分析
　　3.1 NICEでの評価方法
　　3.2 対象と追跡期間
　　3.3 様々なQOLデータ
　4 個々の病院経営（医療経営学）における感度分析
　　4.1 base-case analyses
　　4.2 第一の感度分析
　　4.3 第二の感度分析；三つの病院シナリオ

第２節　バイオマーカーを用いた個別化医療の医療経済学的ベネフィット
　１．バイオマーカーを利用した個別化医療（薬物治療）
　　1.1　バイマーカーと個別化医療
　　1.2　バイオマーカーを利用した個別化医療の実例
　　　1.2.1　ハーセプチン
　　　1.2.2　グリベック
　　1.3　個別化医療を適用した医薬品の医療経済学的評価
　２．ゲノム情報を利用した個別化予防
　　2.1　乳癌とBRCA1およびBRCA2
　　2.2　BRCA1/2変異陽性者における予防的治療
　　2.3　個別化予防の課題と意義
　３．医療経済学的観点からみた個別化医療の課題と展望

第３節　新規診断薬投入による市場の影響と医療経済評価
　１.　英国NICEにおける評価
　　1.1　コンパニオン診断薬の評価
　　1.2　市販後の評価
　２.　英国NICEの事例
　　2.1　ゲフィチニブの経済評価
　　2.2　市販後EGFR-TK変異検査の評価
　３.　日本におけるコンパニオン診断薬の経済評価
　　3.1　K-ras検査をコンパニオン診断薬としたセツキシマブの経済評価
　　3.2　EGFR検査をコンパニオン診断薬としたゲフィチニブの経済評価
　４.　日本における展開

◇第８章　疾患領域ごとの薬剤経済学の評価法と活用すべきデータの選択◇

第２節　分子標的薬投入による医療経済の評価法
　1. はじめに
　2. がん治療における薬物療法の進歩
　3. 分子標的治療薬の時代
　4. がん化学療法における分子標的治療薬のアウトカム評価
　5. がん分子標的治療薬における費用対効果評価
　6. 大腸癌におけるがん分子標的治療薬の評価の具体例
　7. その他の癌種における、分子標的治療薬の費用対効果の算出例
　8. 薬剤コスト削減の方策
　9. コンパニオン診断薬のコスト評価
　10. おわりに

第３節　進行性尿路癌の治療からみた医療経済評価で考慮すべき事項と課題
　1.進行性尿路癌と医療経済
　2.尿路癌治療に求められるものとその限界
　3.進行性尿路癌治療に求められるもう１つの目的：QOL
　4.生存期間の延長とQOLからみた尿路癌治療
　5.癌治療におけるQOLの評価
　6.癌治療とQOLと医療経済
　7.進行性尿路癌の治療から見た「費用対効果」
　8.直接経費としての通院費用
　9.間接経費としての就労機会
　10.最後に

第４節　肺がん治療における医療経済の評価法
　1.各治療における医療コスト
　　1.1 手術療法
　　1.2 放射線治療
　　1.3 化学療法
　　1.4 分子標的薬治療
　２．費用対効果の評価
　　2.1　費用対効果に対する考え方
　　2.2　手術療法
　　2.3　放射線治療
　　2.4　化学療法と分子標的薬治療
　　2.5　集学的治療・臨床経過に基づく医療としての医療経済分析

第５節　これからの高精度がん放射線治療の医療経済評価
　１、2000年以降　なぜ放射線治療が注目されてきたか。
　　1.1　放射線治療患者数の大幅な増加
　　1.2　放射線治療の診療報酬点数の改善・増額
　　1.3　放射線治療機器・装置の進歩と周辺機器の充実
　２、放射線治療の医療経済的評価
　　2.1　直線加速器（リニアック）による高精度放射線治療を中心に
　　2.2　陽子線治療・重粒子線治療について
　３、最後に

第６節　乳癌領域への新規治療薬投入による医療経済評価法
　1. 乳癌について
　2. 近年の乳癌に対する新規薬剤の開発と導入状況
　　1) trastuzumab（トラスツズマブ）
　　2) lapatinib（ラパチにブ）
　　3) pertuzumab（ペルツズマブ）
　　4) T-DM1
　　5) bevacizumab（ベバシズマブ）
　3. 乳癌領域における医療経済分析の現状
　　3.1 術後薬物療法としてのトラスツズマブの医療経済学的評価
　　3.2 HER-2陽性転移性乳癌に対するトラスツズマブの医療経済学的評価
　　3.3 HER-2陽性転移性乳癌に対するラパチニブの医療経済学的評価
　　3.4 HER-2陽性転移性乳癌に対するペルツズマブの医療経済学的評価
　　3.5 HER-2陽性転移性乳癌に対するT-DM1の医療経済学的評価
　　3.6 転移性乳癌に対するベバシズマブの医療経済学的評価
　4. 臨床医の立場からみた医療経済分析の有用性

第７節　精神疾患における早期介入プログラムの費用分析の事例
　１．緒言
　２．研究方法
　　2.1 調査対象
　３．調査内容
　４．調査内容
　５．原価計算の方法
　６．まとめ

第９節　感染症数理モデルと費用対効果分析
　１．感染症数理モデル
　　1.1. SIRモデル
　　1.2. ibm
　　1.3.ribm
　２．感染症の発生状況
　　2.1. 感染症法
　　2.2. NDB
　　2.3. 薬局サーベイランス
　　2.4. 学校欠席者情報収集システム
　３．結びに代えて

第１０節　手術医療の経済学的評価
　１．　はじめに
　２．　手術医療の特殊性
　　２．１　労働集約性
　　２．２　時間軸
　　２．３　アウトカム
　　２．４　経済学的評価法
　３．　手術医療の経済学的評価の実際
　　３．１　経済学的評価法
　　　３．１．１　効率性とは？
　　　３．１．２　生産可能性フロンティア・等量曲線の概念
　　　３．１．３　データ包絡分析（DEA）と確率的フロンティア分析（SFA）
　　３．２　活用データの選択
　　　３．２．１　意思決定単位（DMU）の決定
　　　３．２．２　インプットの選択
　　　３．２．３　アウトプットの選択
　　　３．２．４　小手術の取扱い
　４．手術医療の経済学的評価の意義
　　４．１　手術診療報酬体系の適正性
　　４．２　個々の外科医の人事評価
　５．まとめ

第１１節　腎臓疾患領域における医療経済学的評価の実施法
　１．日本および英国の現状
　　1.1　日本の患者数と医療費
　　1.2　英国の患者数と医療費
　２．英国および日本における具体的実施例
　　2.1　英国NHSの取り組み
　　2.2　日本における取り組み
　３．医療経済的効果実証のための製薬・医療機器メーカーの取り組みの可能性
　　3.1　医療経済的分析方法の種類
　　3.2　医療経済的効果実証のための研究デザインの可能性
　４．医療経済学を利用した製品展開

第１２節　緑内障における医療経済学的評価の実施方法
　1.経済性を論議する際に必要な日本における緑内障の現状
　2.薬価のみで薬剤経済性を評価
　3.1瓶薬価を用いた経済性の比較は適切か？
　4.点眼薬の1滴容量，点眼可能期間，1日薬剤費用を求める
　5.β-遮断薬製剤とPG製剤の1日薬剤費用（円）の評価
　6.緑内障治療の点眼薬の費用・効果分析
　7.眼圧が1mgHg下降する薬剤経済性を評価する
　8.点眼容器の標準化で薬剤経済性を評価する
　9.まとめ

第１３節　白内障手術における費用効用分析の方法と結果
　1.実務的注意点
　　1.1　なぜ多施設研究か？
　　1.2　まず、パイロットスタディが必要
　　1.3　効用値の測定について
　　1.4　効用値測定に要する時間
　　1.5　インタビューアへの研修会
　　1.6　費用の測定
　　1.7　データの収集
　2.白内障手術の費用効用分析

第１４節　加齢黄斑変性における医療経済学的評価の実施法
　1. 加齢黄斑変性の病態、疫学
　2. 加齢黄斑変性の治療
　3. 加齢黄斑変性のモデルケースの対費用効用解析
　4. 加齢黄斑変性の対費用効用解析の現状と課題

第１５節　胃食道逆流症における医療経済学的評価の実施法
　１．初期治療としてのPPI first strategyと"step-up" strategyの比較
　　1.1　方法
　　1.2　結果
　2．維持療法薬としてのPPIとH2RAの比較
　　2.1. 方法
　　　2.1.1. 費用対効果分析
　　　2.1.2. 患者の支払い意志(Willingness to pay)の測定
　　2.2. 結果
　3．NERD治療薬としてのPPIとH2RAの比較
　　3.1. 方法
　　　3.1.1. 費用対効果分析
　　　3.1.2. 患者の支払い意志(Willingness to pay)の測定
　　3.2. 結果
　4．考察
　5．結論

第１６節　癒着予防効果が医療経済に与えるベネフィット〜患者から求められる癒着防止策
　1.術後癒着の諸問題
　2.癒着にかかる医療費の増大
　3.患者の視点からの癒着防止の意義
　4.結論

第１７節　高齢者の医療・介護における医療経済学的評価の実施法
　１．介護予防と医療経済学的評価
　　1.1 介護保険制度改正前における介護予防事業の経済的側面からの分析
　　1.2 介護保険制度改正後における介護予防事業の経済的側面からの分析
　２．虚弱と医療経済学的評価
　　2.1 虚弱の要因と医療経済
　　　2.1.1 運動機能低下と医療・介護費用
　３．地域高齢者の体格（BMI）と将来の医療・介護費用
　４．地域高齢者の認知症と将来の医療・介護費用

第１８節　心臓移植におけるQOL / 医療経済の評価法
　１．心臓移植におけるQOL
　　１.1 心臓移植患者の予後
　　１.２ 心移植後のquality of life (QOL)
　　１.３　移植後の運動機能
　　１.４　心臓移植患者の妊娠・分娩・出産
　　１.５　心臓移植後の遠隔期合併症
　２．心臓移植に係る医療費
　　２.1 移植評価から待機中に要する費用
　　２.２ 移植術・術後入院費の費用
　　２.３ 採取術の費用
　　２.４ 臓器搬送費
　　２.５　日本臓器移植ネットワークに支払う費用
　　２.６ 移植後の外来診療・検査入院に要する費用
　　２.７ 臓器提供管理料
　　２.８ 臓器提供費用配分
　３．医療費補助（表3）
　４．医療経済的に見た移植医療の課題
　　４.１　患者レベルでの評価
　　４.２　国・自治体レベルでの評価
　　　４.１.１　日本臓器移植ネットワーク
　　　４.１.２　臓器提供病院
　　　４.１.３　自治体の経済的負担

第１９節　癌性疼痛における新規治療薬投入による医療経済の評価法
　1．持続性オピオイド製剤の経済分析
　2．オピオイドローテーションの費用対効果分析
　3．突出痛治療薬の経済分析
　4．医療経済分析の保険償還への活用

第２０節　血友病治療における医療経済評価の実施法
　１．血友病性関節症の病態
　　1.1　血友病
　　1.2　血友病性関節症
　　　1.2.1　関節内出血
　　　1.2.1　血友病性滑膜炎
　　　1.2.3　血友病性関節症
　２．血友病性関節症の評価法
　　2.1　患者による評価
　　2.2　理学所見
　　2.3　画像評価
　　2.4　治療成績判定基準
　３．血友病性関節症の治療
　　3.1　凝固因子補充療法
　　　3.1.1　凝固因子補充療法
　　　3.1.2周術期の補充療法
　　3.2　理学療法
　　3.3　関節穿刺・関節注射
　　3.4　手術療法
　　　3.4.1　滑膜切除
　　　3.4.2　人工関節置換術
　　　3.4.3　関節固定術
　４．血友病性関節症の医療経済評価実施例
　　4.1　血友病領域における医療経済評価
　　4.2　血友病性関節症の医療経済評価実施例
　　　4.2.1　タンデム鏡視下滑膜切除術
　　　4.2.2　対象と方法
　　　4.2.3　結果
　　　4.2.4　考察

第２１節　著作権の都合上、掲載しておりません